社長メッセージ
弊社は昭和31年1月に創業以来、比較的短い歴史の中で地道に、そして着実に業績を伸ばし、今日総合建設会社として確固たる信用と地位を築いて まいりました。これは、ひとえにお得意様を始め皆様の絶大なるご愛顧とご支援の賜物であると深く感謝の意を表する次第でございます。
昨今、我が国では、地震による甚大な被害、度重なる自然災害や、全国各地にある重要なインフラの老朽化等、幾多の問題が山積する状況でござい ます。今こそ建設業界に従事する私たちが奮起する時であると考えています。私たちは「お客様からの信用と信頼」を原動力に常に「誠実一路」を 旨とし、限りなく良質の工事を廉価に、安全に、さらに工期を厳守し、全能力を120%発揮することをモットーとしています。
今後も、創業から代々引き継がれてきた方針を変えることなく、さらに「最高の品質と最上のサービス」をご提供できる体制の確立に社員一丸と なって取り組んで行く所存です。また、技術面においても多彩な技術を蓄積することで、土木工事に最高の品質を造りこめる「特長のある企業」として成長し、絶対の信頼を得るべく一層の努力を重ねて参ります。
代表取締役 川口 直昭
社訓
一、働く使命に輝こう 天地創造の大理に参劃する自己の使命に目醒めよう
一、働く喜びで励もう その使命のために働く喜びを知り勇躍感喜して励もう
一、和の力で貴ぼう 互いに力を合わせる時無限の力が生み出せるその実現に努めよう
一、任務の成功を信じよう 世のため人の為に役立つ営みは何ものをも成就させると信じよう
一、働く事の出来る身に感謝しよう 健康で働ける事は最高の幸せである感謝と報恩で暮らそう
会社概要
商号 | 株式会社 久本組 |
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英語表記 | CO.LTD:HISAMOTOGUMI |
創業 | 昭和31年1月 |
設立 | 昭和38年4月 |
資本金 | 4億7040万円 |
営業種目 | 総合建設業 |
許可建設業 | 国土交通大臣許可番号 第4658号 |
決算期 | 5月 |
取引先 | 国土交通省近畿地方整備局/東北地方整備局/日本下水道事業団 NEXCO 西日本/大阪府/和歌山県/宮城県 大阪市/柏原市/京都市/和歌山市/東大阪市/堺市 その他地方公共団体 |
所属団体 | 独立行政法人 勤労者退職金共済機構 一般社団法人 大阪建設業協会 一般社団法人 日本建設業連合会 建設業労働災害防止協会 C-ONE工法協会 |
沿革
昭和31年 1月 | 初代社長 久本 繁友 大阪市住吉区で久本組を創業 |
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昭和36年 2月 | 大阪府知事登録(へ)第11974号 |
昭和38年 4月 | 法人組織に変更 株式会社 久本組とする / 資本金800万円 / 代表取締役 久本 繁友 |
昭和41年 3月 | 資本金 1600万円に増資 |
昭和45年 5月 | 資本金 3200万円に増資 |
昭和47年 3月 | 建設大臣登録(ヨ)第6547 |
昭和47年12月 | 資本金 1億2600万円に増資 |
昭和49年 7月 | 建設大臣許可(特定)第4658号 / 代表取締役 久本 煕 就任 |
昭和58年 7月 | 代表取締役 久本 新 就任 |
昭和59年 4月 | 和歌山営業所を開設 / 神戸営業所を開設 |
昭和62年11月 | 資本金 2億2400万円に増資 |
昭和63年 9月 | 資本金 3億1360万円に増資 |
平成 2年11月 | 資本金 4億7040万円に増資 |
平成 9年 3月 | 本社所在地変更(大阪市住吉区我孫子5丁目5番25号) |
平成11年 1月 | 和歌山営業所を和歌山支店に昇格 |
平成11年 8月 | ISO 9002 認証取得 |
平成15年 6月 | ISO 9001 認証取得 |
平成22年 3月 | ISO 14001:2004 認証取得 |
平成24年 10月 | 仙台営業所を開設 |
平成26年 1月 | 代表取締役 川口直昭 就任 |
平成28年 1月 | 東京支店を開設 |
平成28年 4月 | 仙台営業所を東北支店に昇格 |
拠点一覧
神戸営業所
〒650-0015 兵庫県神戸市中央区多聞通3-2-9 TEL:078-361-6469
品質および環境への取り組み
ISO 品質方針
最高品質
質の高いものづくりを通じて自らを高めていきます
最上のサービス
「誠実一路」をモットーに、最上のサービスを行って、 お客様に満足していただけるように努めます
絶対の信頼
顧客ニーズを実現し、お客様から絶対の信頼を得て、 わが社の発展を目指します
ISO 環境方針
当社は、本社及び土木・建築施工現場で、地域の環境活動への参画を図り、“地域貢献”をモットーとし地元の皆様に満足していただけるように努めます。
ISO 安全方針
“人名尊重”を基本理念とし、本社・作業所の安全衛生管理体制の充実を図り、安全衛生水準の向上を目指します。